肩の症状・疾患

腱板断裂・腱板損傷の原因としては、主に加齢に伴う腱の変性が挙げられます。年齢を重ねることで腱への血流が乏しくなり、組織がもろくなることで、日常のちょっとした動作でも損傷しやすくなると考えられています。加えて、腕を繰り返し使うスポーツ、荷物の上げ下ろしが多い作業などの負荷の蓄積、転倒時に手をついた衝撃や、重い物を急に持ち上げた際の動作が引き金になることもあります。

腱板の損傷を放置すると、断裂部分が徐々に広がっていく可能性があります。また、使わない状態が続くことで周囲の筋肉が痩せてしまい（筋萎縮）、腕の挙上がさらに難しくなることもあります。痛みをかばう動作を続けるうちに肩関節の動きそのものが硬くなり、日常生活の動作に支障をきたす場合もあるため、早めの受診が望ましいと考えられます。

問診で痛みの部位や発症のきっかけを詳しく確認したうえで、腕を様々な方向に動かし腱板の機能を評価します。あわせてレントゲン検査で骨の状態を確認し、断裂の程度をより詳しく調べる必要がある場合には、超音波検査や外部の医療機関でのMRI検査による精査をご案内することもあります。

多くの場合、まずは保存療法から検討します。リハビリテーションで柔軟性の改善や肩周囲の筋力バランスを整え、消炎鎮痛薬や外用薬で症状を和らげます。症状が強い場合は、三角巾やアームスリングによる安静、肩関節への注射などで痛みの緩和を図ります。保存療法で改善が見られない場合や、断裂の範囲が大きい場合には、手術による修復も選択肢のひとつとなります。

• 肩周りのストレッチや軽い筋力トレーニングを習慣にする
• 運動前後のウォーミングアップ・クールダウンを行う
• 重い荷物を持つ際は無理な姿勢を避ける

石灰沈着性腱板炎の詳しい原因は完全には解明されていませんが、腱板の組織が変性する過程でカルシウムの結晶が沈着し、それが何らかのきっかけで急激に炎症を起こすことで発症すると考えられています。血流の状態や組織の老化が関与している可能性が指摘されています。

急性期の激しい痛みは、多くの場合、時間の経過とともに石灰が吸収され、自然に軽快していくことが多いとされています。ただし、痛みが強い時期を我慢して放置すると、肩関節の動きが制限されたり、周囲の滑液包にまで炎症が広がったりすることもあるため、適切な処置を受けることが望ましいです。

レントゲン検査で腱板内の石灰化を確認するのが基本です。あわせて超音波（エコー）検査で石灰の位置や大きさ、炎症の状態を詳しく確認する場合もあります。腱板断裂など他の疾患との鑑別が必要な場合には、MRI検査を行うこともあります。

急性期には、安静や冷却、消炎鎮痛薬の使用で痛みの緩和を図ります。痛みが強い場合には、ステロイド注射が選択されることもあります。症状が落ち着いた後は、リハビリテーションで肩関節の動きを取り戻していきます。

明確な予防法は確立されていませんが、日頃から肩関節の柔軟性を保つストレッチを行い、肩に負担をかける動作を繰り返さないようにすることが、発症リスクの軽減につながる可能性があります。

肩関節周囲炎の発症メカニズムは完全には解明されていませんが、関節包という肩関節を包む組織に炎症が生じ、それに伴って組織が肥厚・線維化することで関節の動きが制限されると考えられています。加齢による組織の変化のほか、糖尿病や甲状腺機能の異常との関連が指摘されており、また骨折などの後に肩をかばって動かさない期間が続くことがきっかけとなる場合もあります。

肩関節周囲炎は一般に、痛みが強くなっていく「炎症期」、痛みはやや落ち着くものの動きが硬くなる「拘縮期」、徐々に動きが戻っていく「回復期」という経過をたどるとされ、症状が改善するまでに数か月から場合によっては年単位の時間を要することもあります。この間、適切なケアを行わずに放置すると、拘縮が強く残ってしまい、日常生活動作に長期的な支障が生じる可能性があります。

診断はまず問診と視診・触診、関節可動域の測定などを中心に行います。あわせて腱板断裂や石灰沈着性腱板炎など、似た症状を示す他の疾患との鑑別のために、レントゲン検査や超音波検査、必要に応じてMRI検査を行います。糖尿病や甲状腺疾患が疑われる場合には、血液検査をご案内することもあります。

炎症期には痛みを抑えることを優先し、消炎鎮痛薬の内服や関節内注射などを行います。拘縮期に入ってからは、リハビリテーションによる関節可動域訓練やストレッチが治療の中心となります。保存療法を継続しても改善が乏しい場合には、関節鏡下手術が検討されることもあります。

日頃から肩関節を大きく動かす習慣を持ち、可動域を保っておくことが発症や悪化の予防につながると考えられます。糖尿病など基礎疾患をお持ちの方は、その管理を継続することも大切です。ケガなどで一時的に肩を動かさない期間があった場合も、早めに無理のない範囲で動かし始めることが望ましいとされています。